小型CO2回収装置が「機械工業デザイン賞IDEA」日本電機工業会賞を受賞 歴史ある同賞の受賞を励みに、国内外におけるプレゼンス向上・さらなる普及を目指す

◆ 幅広い産業分野のCO2削減に貢献するという開発コンセプトと、導入や操作が容易な高いデザイン性に評価 ◆ 今回の受賞を合わせ、当社のCO2回収製品・技術は過去2年間で計3回の社外表彰を受賞



三菱重工業は、多様な産業分野への適用拡大を目的に開発した小型CO2回収装置「CO2MPACT（TM）（コンパクト）」で、株式会社日刊工業新聞社（本社：東京都中央区）が主催する「第53回 機械工業デザイン賞IDEA」の日本電機工業会賞を受賞しました。贈賞式は7月27日、東京都千代田区の経団連会館にて開催されました。

同賞は、日本の工業製品デザインの復興・発展を目的として1970年に創設されたもので、経済産業省の後援、日本商工会議所・各工業団体の協賛を受け、今年で53回目を迎えました。当該年に新規で発売され、優れた機能美と性能を併せ持つ工業製品を対象に毎年表彰が行われるもので、今年は31件の応募の中から「最優秀賞（経済産業大臣賞）」2件を含む計18件の入賞製品が選定されました。

CO2MPACT（TM）は、30年以上の開発で得た世界トップシェアを誇るCO2回収技術の知見を生かし、汎用性の高い標準設計をモジュール化したことで小規模な産業設備への即応を可能とした小型CO2回収装置です。今回の受賞に当たり、幅広い産業分野のCO2削減に貢献するというCO2MPACT（TM）の開発コンセプト、自動運転・遠隔支援システムといった運転支援サービス機能の搭載による運転および保守の省人化・省力化、最適運転による操作の容易さを具現化したデザイン性などが高い評価を受けました。

同製品は、2023年1月に株式会社日本経済新聞社主催の「2022年日経優秀製品・サービス賞」最優秀賞を受賞※1しています。また当社のCO2回収技術である「KS-21（TM）」「Advanced KM CDR Process（TM）」は、2022年2月に一般社団法人日本機械工業連合会が主催する「令和3年度優秀省エネ脱炭素機器・システム表彰」の最高位「経済産業大臣賞」を受賞※2しています。今回の受賞を合わせ、当社のCO2回収製品および技術は過去2年間で計3回の社外表彰を受賞したことになります。今後も国内外でのプレゼンスを高め、CO2MPACTTMを普及することによりカーボンニュートラル社会の実現へ向け貢献していきます。

三菱重工グループは2040年のカーボンニュートラル達成に向け、エネルギー供給側の脱炭素化に戦略的に取り組んでおり、多種多様なCO2排出源と貯留・利活用をつなげるCO2エコシステム構築はその柱の１つです。当社グループは独自のCO2回収技術を活用し、CCUS（Carbon dioxide Capture, Utilization and Storage）事業を強力に推進するとともに、ソリューションプロバイダーとして温室効果ガス排出削減に地球規模で貢献し、環境保護に寄与するソリューションの開発をさらに進めていきます。

※1 CO2MPACT（TM）の「2022年日経優秀製品・サービス賞」最優秀賞受賞について、詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
https://www.mhi.com/jp/news/230201.html

※2 当社CO2回収技術の「令和3年度優秀省エネ脱炭素機器・システム表彰」経済産業大臣賞受賞について、詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。
https://www.mhi.com/jp/news/220125.html

三菱重工グループのCO2回収技術について
三菱重工グループは、1990年から関西電力株式会社と共同でCO2回収技術KM CDR Process（TM）やAdvanced KM CDR Process（TM）の開発に取り組んでいます。2023年8月現在、KM CDR Process（TM）を用いたプラントを15基納入しており、さらに3基を現在建設中です。またAdvanced KM CDR Process（TM）には、これまで納入した商用のCO2回収プラント15基全てで採用されているアミン吸収液KS-1（TM）に技術改良を加えたKS-21（TM）が採用されています。KS-21（TM）は、KS-1（TM）と比べて再生効率に優れ劣化も少ないといった特長を持ち、優れた省エネルギー性能と運用コストの低減および低いアミンエミッションが確認されています。

【三菱重工グループ「CO2回収技術」製品情報はこちら】
https://www.mhi.com/jp/products/engineering/co2plants.html



■三菱重工業株式会社
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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000495.000025611.html