【導入事例公開】WSG株式会社がスキャンツール「G-SCAN」整備サポート「G-SUPPORT」を導入～エーミングが売上の一つの柱に～

WSG株式会社は自動車ガラス、カーディテーリング、フィルム、サイン事業を行っています。

スキャンツール「G-SCAN」を開発、販売する株式会社インターサポート(本社：大阪市中央区、代表取締役：高松 晃貴)は、WSG株式会社(本社：神戸市中央区、代表取締役：田野 晴夫)の導入事例を公開したことをお知らせします。


導入の背景


WSG株式会社では、兵庫県下に7拠点の営業所を設けています。主な業務は自動車ガラス・カーディテーリング、フィルム、サイン事業です。エーミングは月間約400台の施工をしています。
設立は1986年、手で触れて自社のサービスを生み出し、そのサービスをまたその手でお客様に届けてきました。

特定整備が話題に上がり始めたときに、これはWSG株式会社の業務に大きく関わる内容だと考えました。
まずはエーミングをするツールの選定からはじめ、使いやすさ、内容を吟味してG-SCANを導入しました。

導入の効果


　G-SCANは整備要領書通りにモニターに表示されるので使いやすく、サクサク動いて使いやすかったため作業効率が上がってストレスフリーで使えています。
　エーミングをする前に自己診断をする際、エーミングに関係のないエラーが出るときにG-SUPPORTに問い合わせをしてエラーを解決してから作業するようにしています。
　スキャンツールを使っての診断は今まで経験してきた業務とは大きく異るため、社内での不安が大きな課題として一番最初にのしかかってきましたが、この課題に対してはG-SUPPORTの整備をサポートしていただく事で大きな効果をあげることができました。

WSG株式会社　吉村様のコメント「エーミング業務が売上の一つの柱に」




G-SCAN、G-SUPPORTとの出会いがなければ我々のエーミング業務がここまで大きくなっていなかったと確信しています。
エーミング業務は弊社の売上の大きな柱の一つとなっています。
今ではエーミング専門のスタッフも在籍し、カーディーラーはじめ、整備工場、板金工場など多数のお客様からご依頼頂く状態になりました。
今後特定整備制度の経過措置満了に伴い、令和6年4月より特定整備制度が本格的に開始されます。
1件でも多くの事業者様にエーミングの重要性をお話していき、我々が培ったエーミングの情報等を共有していきたいと考えています。
G-SCANとは




現在販売されているのは「G-SCAN Z」「G-SCAN Z Tab」「G-SCAN Z Tab OBD」。
それぞれ特定整備認証に必要な整備用スキャンツールして使えるのはもちろん令和6年10月から本格的に運用されるOBD検査に必要な検査用スキャンツールとしても使えます。
車両との有線接続で給電しながら、これまでのスキャンツールと同様に作業ができるのが「Z」。
Windows OS搭載機器のためOBD検査時に別途端末を用意せず1台で完結する「Z Tab」。
「Z Tab」にスマートフォンのようにWi-Fiがなくても通信機能を持たせたことでOBD検査時に必要な「常時インターネット接続ができる環境整備」をしなくて良い「Z Tab OBD」。
それぞれの整備事業者に合わせて3種の製品を用意しています。
また現在二次公募が開始されているスキャンツール補助金(最大15万円を補助)の対象機種にもなっています。

G-SUPPORTとは




G-SUPPORTは整備に関する疑問やお困りごとを共に考え、サポートするサービスです。
スキャンツール発売当初から始めたこのサービスは会員数5000社以上と全国の整備事業者のサポート、整備効率化を行っています。
25年間蓄積した現在故障対応件数が36.5万件、1万3000冊以上の整備書で国産、輸入、トラック・バス問わず整備をサポートします。



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・製品サイト
https://g-scan.jp/ztab-getobd-newspr-product
・カタログダウンロード
https://g-scan.jp/ztab-getobd-newspr-dl
・お問い合わせ
https://g-scan.jp/ztab-getobd-newspr-contact
・スキャンツール補助金
https://g-scan.jp/archives/news/jata2-campaign
会社概要


・名称：株式会社インターサポート
・設立：1992年11月30日
・代表取締役CEO：高松 晃貴
・本社所在地：〒541-0042 大阪市中央区今橋1-6-2 INSビル
・企業サイト：https://www.inter-support.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000123584.html