お米にこだわる専門店「おひつ膳 田んぼ」三軒茶屋店にみんな電力の再エネ100%の電力を供給

三軒茶屋店屋上にはUPDATERロゴの田んぼアートも！新潟県十日町市松之山がつなぐアートと再生可能エネルギーの輪


UPDATER社員と田んぼの岡野代表（中央）

世界の消費を変え、社会をアップデートする会社、株式会社UPDATER（所在地：東京都世田谷区、代表取締役：大石英司）は、再生可能エネルギー事業「みんな電力」において、有限会社田んぼ（代表取締役：岡野真吾）が展開する、ごはん専門店「おひつ膳 田んぼ」三軒茶屋店に再生可能エネルギー100％* の電力の供給を開始いたしました。おひつ膳 田んぼでは、新潟県十日町市松之山の米が提供されており、三軒茶屋店の使用電力の一部には、同地域の「コミュニティ発電 ザ・松之山温泉」で発電された再生可能エネルギーが利用されています。

１．おひつ膳田んぼについて
おひつ膳 田んぼは、お米にこだわったごはん専門店です。時期ごとに一番美味しいと目利きされたお米を使用し、精米したてのお米を炊き立てで提供しています。
田んぼの岡野代表は、26年前から新潟県十日町市松之山に自社田んぼを持ち、社員とともに米作りを行っているだけでなく、10年前からは「棚田田んぼアート」を毎年展開し、農業とアートという面から地域活性化に貢献されています。また、三軒茶屋店の屋上にも田んぼがあり、毎年アートに取り組まれています。2024年はUPDATERのロゴマークを採用していただき、UPDATERの社員が雑草取りや田植えに参加しました。

「おひつ膳 田んぼ」三軒茶屋店の屋上に作られたUPDATERロゴの田んぼアート。左側に描かれているのは、アート博に参加する全国のネットワークに取り入れられた共通のデザインの、メジャーリーガーの大谷翔平選手にちなんだ野球ボール。

2024年7月31日と8月1日には、田んぼアートに関わる全国の人たちが集まり情報交換をする場として、毎年日本各地で開かれている「全国田んぼアート博」が、十日町市で初めて開かれ、おひつ膳 田んぼとみんな電力の取り組みについて発表されます。

２．みんな電力について
生産者の顔やストーリーを開示した「顔の見える電力」として、全国約1000の発電所から電力を調達し、再生可能エネルギー100％* の電力を供給しています。また、2018年には発電量と需要量を30分ごとにマッチングし、ブロックチェーンを使って「どの電源からどれだけ電気を買ったか」を証明するP2P電力トラッキングシステム「ENECTION2.0」を法人向けに商用化しました。これにより、ブロックチェーンで電源を指定した電力購入を可能にしています。



電力供給状況の例

* 再生可能エネルギー由来の電気に、再生可能エネルギー指定の非化石証書の環境価値を組み合わせることで、再生可能エネルギー100％の電気を供給いたします（CO2排出量もゼロとなります）。

３．コミュニティ発電 ザ・松之山温泉について




松之山温泉の源泉を活用したバイナリー方式の地熱発電所です。発電所建設にともなって、今まで見えなかった井戸の状況が可視化でき、限りある温泉資源の有効利用が可能になりました。また松之山地域が主体の発電所ですので、様々な形で発電を手段とした新しい地域づくりを進めています。

■株式会社UPDATERについて　
2021年10月1日にみんな電力株式会社より社名変更。ソーシャル・アップデート・カンパニーとして、法人・個人向けに SXサービスを提供する。独自の特許ブロックチェーン技術を活用し、世界で初めて電力トレーサビリティを商用化した再エネ事業「みんな電力」は、国内トップクラスのプラットフォームとなっている。「顔の見えるライフスタイル」の実現のため、ウェルビーイング事業「みんなエアー」、エシカル調達事業「TADORi」などを展開。第4回ジャパンSDGsアワード内閣総理大臣賞、2021年度 NIKKEI 脱炭素アワードにおいてプロジェクト部門大賞など受賞歴多数。

株式会社UPDATER会社概要
所在地： 東京都世田谷区三軒茶屋2-11-22 サンタワーズセンタービル8F
代表取締役： 大石 英司
設立： 2011年5月25日
資本金： 14億797万8千円（資本準備金：21億4217万8千円） ※2024年3月31日現在
事業内容： 脱炭素事業「みんな電力」ほかウェルビーイング、生物多様性等のSXサービスを展開
コーポレートサイト： https://www.updater.co.jp/

■本件のお問い合わせ先　
＜報道関係＞
株式会社UPDATER　共創・コミュニケーション部　菊川・豊島
TEL：[phone]（受付時間 平日 11:00～15:00）
E-mail：[e-mail]


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000190.000050516.html