ドリーム・アーツ、J:COMの全社コミュニケーション基盤刷新を支援

株式会社ドリーム・アーツ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山本孝昭、以下　ドリーム・アーツ）は、株式会社ジュピターテレコム（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：井村公彦、以下　J:COM）がドリーム・アーツの企業情報ポータル型グループウェア「INSUITE(R)（以下　インスイート）」およびBPM型Webデータベース「ひびき(R)Sm@rtDB（以下　スマートDB）」を導入したことを発表します。本サービスの提供を通じて、ドリーム・アーツはJ:COMグループが推進する働き方改革を支援していきます。 なお、本サービスは「DCS（DreamArts クラウドサービス）」を利用して構築し、2018年4月26日よりJ:COMの全社員約17,300名で利用を開始しました。5月以降、ビジネスカテゴリー毎のポータルや、タスクの進捗管理など、利用範囲と機能を順次広げていく予定です。


■全社コミュニケーション基盤の役割を再定義し、意識改革を推進
全国各地に営業拠点をもつJ:COMでは、個人のスキルに左右されない組織的な営業体制を 目指し、2014年よりドリーム・アーツと営業向けiPadアプリケーションの開発などさまざ まな取り組みを進めてまいりました。
近年、社会環境が激変するなか、企業では業務効率化や組織のパフォーマンス向上による 「働き方改革」の実現が急務となっています。J:COMでも2017年から、社内コミュニケー ション活性化や業務効率化を促進するプロジェクトを始動。活動を進めて行くなか、これ までメールに依存していた社内コミュニケーションを改善するべく、情報の伝達が最適化 される仕組みや、全社の一体感を醸成し、ナレッジが社内に広く展開・蓄積されるシステ ムが必要と考えました。
こうした経緯からITを通じて企業のコミュニケーション改革を支援するドリーム・アーツ の「インスイート」「スマートDB」への刷新に踏み切りました。

■全社コミュニケーション基盤を中心とした脱メールの情報伝達へシフト
「インスイート」と「スマートDB」の導入により、メールに依存していたこれまで情報伝 達から、全社コミュニケーション基盤を中心としたものへとシフトすることになります。乱立・散在していたポータルや情報を、適切な人に必要な情報を共有できるようになった ことで、社内コミュニケーションが改革され、業務と組織のパフォーマンス向上、情報伝達コストの大幅削減が期待されています。
J:COMではプロジェクトのKPI進捗やお客さまの声など、全社の「今」と「未来」を全社員 で共有する基盤として、全社ポータルから利用を開始しました。今後はビジネスカテゴリー 毎のポータルや、「スマートDB」の文書をタスク（ToDo）として連携し進捗管理を実現す る「エンタープライズToDo（※）」など、利用する範囲と機能を段階的に広げていく予定です。範囲が広がることにより、部署・チーム・担当者間での業務連携の効率が上がり、メールで起こりがちだった「対象が不明確」、「次のアクションがわからない」といった 曖昧な依頼がなくなるなど、業務負荷の低減も見込まれています。

※「エンタープライズToDo」は、部署・チーム・担当者間での業務連携の効率化に特化。 「スマートDB」の文書をタスク（ToDo）として連携し、業務関係者間の期日管理・進捗管 理を行うことができます。

■J:COMの「今と未来を伝える」次世代ポータルに期待
J:COM執行役員　情報システム本部長　岡田壮祐氏は、次のように述べています。

「これまでのポータルは、利用者にとっては見づらく、使いにくいシステムになっていま した。システム刷新を検討するにあたり、全社コミュニケーション基盤の構築で数多くの 実績を積み重ねてきたドリーム・アーツ社の提案は、非常に斬新なものでありました。そ れは、情報を見る人の立場でポータルを構築し、そこから双方向のコミュニケーションを 確立させていくというスタイルでした。 実際の構築フェーズでもご担当の方による、セッションの巧みなリードによって、参加し たメンバーも全社員のためにこのポータルを作り上げるという意気込みになり、結果的に は大変使いやすい全社コミュニケーション基盤が構築できたと感じております。ドリーム・ アーツ社が現場の意図や要望を丁寧に細部まで汲み取ってくれたからこそ、これまで実現 が困難だった部署横断の社内協業をスムーズに行える、魂のこもった素晴らしい仕組みに なったと手応えを感じています。全業務の入り口となり組織の一体感を醸成する次世代ポー タルをはじめ、IT分野における変革パートナーとしてドリーム・アーツに今後も支援いた だけることを期待しています」

ドリーム・アーツは、今後も「現場力強化」、「企業競争力向上」を目指し、社会に貢献 してまいります。

【全社コミュニケーション基盤構築までのイメージ】


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000025071.html