約24万UUの新生児～生後半年ママにリーチ！「MaMaReachDSP生後半年プラン」ご案内

子年齢でセグメントしアクティブな子育て中のママにリーチできるMaMaReachDSPに「生後半年プラン」が登場！ 従来になかったセグメントを実現いたしました。妊娠出産を機に、ママの購入商品、消費行動は変化します。赤ちゃんのおもちゃ、衣類(ベビー服、おむつ)、食品(粉ミルク・離乳食)、日用品(スキンケア・ヘアケア、洗剤)など、出産前後で購入する商品が変化するような商材や、住宅、自動車、各種保険など、出産を機に購入を検討するような商材に最適なプランです。子育てが始まったばかりの生後半年ママの行動データによる詳細なターゲティングと実体験データを活用し、広告効果を最大化いたします。


株式会社マインドシェア・ママ・マーケティング・カンパニー（本社：東京都港区、代表取締役：今井祥雅、以下M3C）は、弊社運営の「ママノワ」https://www.mama-no-wa.jp/（商品体験モニターや親子イベントを通じてアクティブなママたちが集まるコミュニティサイト）とDMPを連携し、生後半年までのママでセグメントし、アクティブなママだけにリーチできる広告配信サービス「MaMaReachDSP生後半年ママプラン」の提供を開始いたしました。
【URL】https://www.mama-marketing.co.jp/service/4277.html

出産前後での購入商品変化
「日本のママ白書2017」の調査によると、ママたちは出産前後で購入商品が変化するという結果が出ています。子供のものだけでなく、普段使う家電や日用品、食品でも重視する点が変わり、商品を再検討する傾向にあります。






生後半年ママプランのメリット
１．生後半年までのママのうち、238,799UUにリーチ可能
年間約50万人の生後半年ママのうちの約47％にリーチ可能。上記データより、出産前後で購入する商品が変わるため、生後半年までのママに絞って効率的にリーチすることで広告効果をアップすることが可能です。
→ベビー用品(粉ミルク・哺乳瓶・ベビー用洗剤・ベビースキンケア用品・ベビー服etc)、日用品、自動車、住宅、各種保険など、生後半年ママにリーチしたい商材に最適！
２．貴社商品を実体験したママを補足し、より購入に近いママへリーチし新規顧客開拓が可能
貴社製品を実体験したユーザーをDMPによって補足し、実体験した新米ママ＝より購入に近づきやすいママをセグメントして配信することが可能です。※オプション

「MaMaReachDSP」事例ご紹介
1.妊娠ボディケア用品→「マタニティ」セグメントに配信
⇒ターゲットが狭く、広告在庫不足が課題だったが、マタニティセグメントに配信することによりCVRが向上
2.幼児向け通信教育資料請求→子年齢「2～5歳」ママセグメントに配信
⇒広告接触後のママが比較検討した結果、配信終了後も成果が継続的に発生
3.育児記録アプリ→「マタニティ」～「0歳」ママセグメントに配信」
⇒タイアップ記事に商材ターゲットの「マタニティ」～「0歳」ママをピンポイントで誘導
いずれもピンポイントのママに訴求することにより、CVR向上や認知拡大を実現！

ママの消費購買行動のポイント　(ママ白書2017より)
１．ママ年齢ではなく子年齢別コミュニケーションで効率的に伝わる
・ママの悩みは子供の成長とともに変化する
・ママ年齢ではなく、子年齢ごとに悩み事が違う
・悩みは育児だけでなく、ママ自身のこと、仕事、家事など多岐に渡る

２．ママの商品購入時に決め手となる情報源は“体験”と“口コミ”
出産前後で、「収集する情報の大半が『ママ向け『子育て関連情報になった』」「『ママの体験談』を重視
するようになった」「口コミを信頼することが多くなった」など、メディアへの接触機会が減り、経験者の
意見や体験談を重視するように。

マインドシェア・ママ・マーケティングカンパニー(M3C)の特徴
M3Cは、ママターゲットに特化した、マーケティング会社です。
「オンライン」と「オフライン」の双方から、独自のネットワークとノウハウで子育て中のママたちにアプローチし、“ママのこえ”を集めます。


【会社概要】
会社名：株式会社マインドシェア・ママ・マーケティング・カンパニー
所在地：東京都港区三田3丁目2番8号Net2三田ビル6F
代表者：今井祥雅
URL：https://www.mama-marketing.co.jp/

【お客様からのお問い合わせ先】
《問い合わせ先》
株式会社マインドシェア・ママ・マーケティング・カンパニー
TEL:[phone]
[e-mail]


【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
株式会社マインドシェア・ママ・マーケティング・カンパニー
[e-mail]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000014828.html