日立ジョンソンコントロールズ空調、アジアの女性教育支援を目的とした奨学金プログラムに寄付

バングラデシュ・チッタゴンのアジア女子大学の奨学金プログラム設立に5万米国ドルを寄付

アジア女子大学 (AUW) と日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社は、バングラデシュ・チッタゴンのアジア女子大学の学生を対象とする奨学金の全額支給制度を支援するため、日立ジョンソンコントロールズ空調が5万米国ドルを寄付したことを発表しました。アジア女子大学は、南アジア有数の国際的な私立女子大学であり、コミュニティリーダーを目指す女性を対象に文芸・科学分野で世界レベルの教育を提供しています。日立ジョンソンコントロールズ空調は、日本に本社を置く業界トップクラスの空調ソリューションプロバイダーです。


日立ジョンソンコントロールズ空調からの奨学金は、学業優秀でリーダーとしての資質を持ち、モチベーションが高く、革新的かつ大胆な方法で現代が抱える問題を解決することを目指し、自らのスキルや知識、そして人脈の開発に取り組んでいるアジアの若い女性に支給されます。この奨学金は、授業料、住居費、食費、医療費、教材・学用品費、その他すべての教育関連の費用に充てられます。

日立ジョンソンコントロールズ空調とそのグループ会社は、「誠実さ第一」 「意義先行」 「顧客主導」 「未来志向」 「ワン・チーム」という5つのバリューに基づいて、様々なCSR活動に取り組んでいます。良い仕事によって良い成果を挙げるとともに、ソリューションの提供や社会貢献、事業活動、人類および環境の保護への取り組みを通じて、より良い世界の実現に取り組んでいます。

日立ジョンソンコントロールズ空調のCEOフランツ・サーウィンカは、次のように述べています。「当社は、アジア女子大学を支援する機会を得られたことを、非常に嬉しく思います。当社は、女性の社会進出と地位向上を目指す大学の理念や精神、そして熱意に深く共感しています。当社では未来志向という考え方をコアバリューの一つとして掲げていますが、今回はアジアの次世代の女性リーダーとビジネスパーソンを支援できる絶好の機会と捉えています。」

アジア女子大学のニルマラ・ラオ（Nirmala Rao）副学長兼教授は、次のように述べています。「アジア女子大学は、優れた才能を持つアジアの若い女性に高等教育の門戸を広げる日立ジョンソンコントロールズ空調の取り組みを歓迎します。日立ジョンソンコントロールズ空調は、女性がビジネスリーダーやソーシャルイノベーターとして活躍できる潜在能力を持っていることを理解しており、彼女らが社会の全ての層を巻き込んで積極的かつ持続可能な地域開発を促進する力を持っていることを理解しています。日立ジョンソンコントロールズ空調は、アジア女子大学の学生に投資することで、地域における能力開発とコラボレーションの規範となりました」


アジア女子大学について
アジア女子大学は、地域における女性の教育とリーダーシップ開発を目的とした初めての専門機関であり、2008年にバングラデシュのチッタゴンに創設されました。将来的には国際的な大学への発展を見据えていますが、その根源はアジアの人々が置かれている状況や将来への希望に根ざしたものです。ここでは15カ国の学生が勉学に勤しんでいます。アジア女子大学の存在意義は、一言で言えば、地域内の女性リーダーや起業家、チェンジメーカーのネットワーク作りをサポートすることです。学術の世界で優れた可能性を持ち、困難を乗り越える勇気があり、不正を許さず、他人の痛みに共感できる女性を同大学では求めています。生徒の大半は、自分以外の家族が大学で就学した経験がありません。98パーセントの生徒は、世界中の人々の個人的な寄付による奨学金に全面的（あるいはほぼ全面的に）支えられています。卒業生の多くは自国の民間企業に就職しますが、約25%の卒業生は大学院に進み、スタンフォード、オックスフォード、コロンビア、ブランダイス、サリーなど、世界の数多くの著名な大学に入学しています。詳細は www.asian-university.org をご覧ください。


日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社について
日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社は、米国ジョンソンコントロールズ インターナショナル(Johnson Controls　International, Plc.) と日立アプライアンス株式会社によって2015年10月に設立されたグローバル空調メーカーです。約16,000名の従業員が世界約80ヶ国において高品質の家庭用、業務用製品、サービス、ソリューションを提供しています。お客様の期待を常に上回るダクトレスソリューション、チラー、家庭用空調まで、世界でもっとも多様なHVAC製品を展開しています。詳細はhttp://www.jci-hitachi.comをご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000020546.html