【地元企業を中心に35社の参加】「あさがくナビのインターンシップ博」京都にて開催いたします。

「あさがくナビのインターンシップ博」とは、就職活動を控える学生を対象に行うインターンシップ＆業界研究イベントです。

株式会社学情（本社：大阪市北区/東京都中央区／代表取締役社長：中井清和）は、学生を対象としたインターンシップ＆業界研究イベント「あさがくナビのインターンシップ博」を京都にて開催いたします。新卒採用の就職活動期間が事実上早まっており、昨年も1,000名以上の学生が参加いたしました。学生の就職活動にも、企業の告知活動にも欠かせないイベントとなっております。



本イベントには、2020年卒業予定（現・大学3年生／大学院1年生）のインターンシップや業界研究を進める学生を中心に、1,000人以上の学生来場が見込まれます。
多くの学生と約35社の企業が一堂に会すため、新卒採用の最新のトレンドを一挙につかむことができます。

■イベント開催概要

・イベント名：あさがくナビのインターンシップ博
・日時：10/21(日)10：30～17：00
（10：30～オープニング講演、11：00～企業ブース訪問）
・場所：メルパルク京都
〒600-8216　京都市下京区東塩小路町 東洞院通七条下ル東塩小路町676番13
・「あさがくナビ2020」掲載ページ
https://www.gakujo.ne.jp/2020/events/evt_dtl.aspx?p1=evt9&area=kyoto

■主なコンテンツ

・プレゼンテーションエリア
　オープニング講演
　　『今から始める就活準備』
　エンディング講演
　　『先輩のエントリーシート大公開』
　企業単独公演
　　晃商【スーパードーム・焼肉の名門　天壇】、ワコール
・ブースエリア
　各企業ごとにパーテーションで区切られたブースエリア。
・インターンシップ・就活準備何でも相談コーナー（予約制）

　プロのアドバイザーが学生の就活相談を行うコーナー。
・「内定者に“就活体験”を訊ける」コーナー
　内定者（2019年卒業学生）が就活体験を話すコーナー。

■参加企業（一例）
京都中央信用金庫（信用金庫）、京都府警察本部（政府系団体）、コープしが（生活協同組合）、島津ビジネスシステムズ【島津製作所グループ】（ソフトウェア）、日新電機【住友電工グループ】（電機）、松定プレシジョン（精密機器）、読売新聞大阪本社（新聞）、ワコール（アパレル）　他約35社参加予定

■あさがくナビのインターンシップ博とは
全学年対象のインターンシップ＆業界研究イベントです。延べ来場学生数20万人以上、延べ参加企業数7,000社の実績がある「就職博」のノウハウを活かし、多くの学生と企業を結び付けてまいりました。業界研究ブース、インターンシップブース、講演エリアなどを設け、来場学生のキャリア形成を目的にしております。本年度は、前年よりもさらに開催数、開催エリアを増やし、2018年6月に開催したイベントでは前年比157％の学生にご来場いただきました。
https://service.gakujo.ne.jp/internship/cdf02

■あさがくナビ（朝日学情ナビ）とは
朝日新聞社とともにコンテンツを提供する、学生会員数348,746人・掲載企業数2,524社（2018年6月時点）の新卒学生向け就職情報サイトです。 新卒採用ミスマッチが叫ばれて久しいですが、 あさがくナビは学生と企業のマッチングを促進するサイトとして構成。 AI（人工知能）を搭載した就活ロボが学生一人ひとりの行動記録からマッチした企業を個別に案内するといった、学生と企業のマッチングを促進する仕組みを導入しています。また、朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、 単なる就活ノウハウの提供ではなく、 社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi

■株式会社学情とは
東証一部上場・経団連加盟企業であり、法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資し、優良企業約5,000社と取引をする大手総合就職情報会社です。また、朝日新聞とともにコンテンツを提供する「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」をはじめ、延べ来場学生20万人以上、延べ参加企業7,000社の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、若手社会人をターゲットとした「20代専門転職サイトNo.1の〈Re就活〉」を運営しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会 、 公益社団法人 全国求人情報協会］
https://company.gakujo.ne.jp

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000328.000013485.html