電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

51,103件中、105ページ目 2,081〜2,100件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.012秒)

海運3社の通期見通し、売上高上方修正 コンテナ船など需要増 (2024/2/6 生活インフラ・医療・くらし)

海運大手3社は2024年3月期業績見通しの売上高をそろって上方修正した。

田村薬品、和歌山増強 医薬品受託増で新工場 (2024/2/6 生活インフラ・医療・くらし)

大手製薬企業からの受託生産量の増加が見込めるため、2025年4月稼働予定で工場を増設し、医療用医薬品の生産を増強する。

日本企業は川崎重工業やSUBARU(スバル)、NECといった大手のほか、旭金属工業(京都市上京区)が航空機複合材部品、タカギスチール(名古屋市中区)が航...

大手人材、中小で「複業」 コクヨがマッチング (2024/2/6 生活インフラ・医療・くらし)

コクヨは社員に社外経験を積ませたい大企業と、事業課題の解決を求める中小企業・ベンチャーとをマッチングする「複業」支援サービス「パンドア」を試験的に始める。エントリー企業の募集を開始し、4月末までに大企...

酒類・飲料大手 トップに聞く(2)アサヒGHD社長・勝木敦志氏 (2024/2/6 生活インフラ・医療・くらし)

“世界5ブランド”攻勢 ―2024年の国内外の経済環境をどう見ていますか。 「国内では日銀がゼロ金利を撤回するかどうかがポイントになる。ただしイ...

不動産大手の中国恒大集団に対し、香港の高等法院(高裁)が1月29日に清算命令を出した。

ただ、大手行にとっては「対処可能な問題」で、「過去に見受けられた危機にはならないようだ」と語った。

住江織物、メキシコで車用カーペット増強 (2024/2/6 素材・建設・環境・エネルギー1)

北米の自動車大手から月産50万―60万平方メートル規模の大型受注を獲得したことに対応。

中国BYD、ブラジルにEV向け充電施設600カ所整備 (2024/2/6 自動車・モビリティー)

ブラジルのバイオエネルギー大手ライゼンが発表した。 ... 施設は、ライゼンに合弁で出資している英石油大手シェルのブランドで展開する。

独VW、ブラジルに2700億円追加投資 新型車16種投入 (2024/2/6 自動車・モビリティー)

【サンパウロ=時事】ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン(VW)は、今後5年間でブラジル事業に90億レアル(約2700億円)を追加投資すると発表した。

住友電気工業、古河電気工業、フジクラの大手3社の米国事業戦略を点検する。... 23年度はGAFAM(米IT大手5社)や通信キヤリアによるデータセンター(DC)需要が低...

専業大手の王子製鉄や新関西製鉄は2月契約で平鋼の販売価格をトン当たり5000円引き上げると表明。

企業は「自動車関連と大手鉄骨加工業者(ファブリケーター)は現状維持できているが、それ以外の業種について先々の需要が見えず不安定な状況が続く」(新潟)、「人手不足による対...

日系の大手食品メーカーから現地工場向けに調味料の箱詰めとパレットへの積載をするロボットシステムも受注した。... 「ベトナム人従業員は超大手の顧客にも尻込みせず意欲的」(同)と期待。

大手コンビニエンスストアのベンダーやスーパーの総菜工場での活用を想定。... 大手コンビニやスーパーの総菜製造ラインは高速で大量に商品が流れるため、ライン全体の調整作業が不可欠。

三菱地所、バンコクに大規模複合オフィスビル開業 (2024/2/6 素材・建設・環境・エネルギー2)

現地の不動産大手と共同開発した地下4階・地上61階建て(高さ276メートル)の超高層ビルで、総事業費は約88億タイバーツ(約361億円)。

ACSL、米電力会社にドローン インフラ活用で覚書 (2024/2/6 機械・ロボット・航空機2)

世界のドローン市場で経済安全保障や環境配慮に関する政策が加速する中、米国では中国製やロシア製ドローンの政府調達が禁止され、中国ドローン大手のDJIは米国国防総省の「中国軍事関連企業」に指定されている。

ニューノーマルで輝く(101)メトロ電気工業 省エネ いす用ヒーター (2024/2/6 電機・電子部品・情報・通信2)

民生用では大手電機メーカーの暖房機器やオーブントースターなどに採用されており、高効率で長寿命なヒーターを使っていることを売りにした製品が店頭に並ぶ。

CORDER、積算代行の提供拡大 今期400社に倍増狙う (2024/2/6 中小・ベンチャー・中小政策)

積算代行サービスの実績を積み重ね、準大手・中堅ゼネコンの利用が増えた。

大手の建設会社では厚生労働省の労災データや自社の事故データを人工知能(AI)で分析した「事故防止システム・アプリ」を開発しているところもあり、国交省のデータも加えることで有効性が高まる...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン