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住化、日化協「レスポンシブル・ケア賞」大賞受賞 (2023/6/6 素材・建設・環境・エネルギー1)

住友化学は日本化学工業協会(日化協)の「レスポンシブル・ケア賞」の大賞を初めて受賞した。... 同社は化学プラントにおける連産品の扱いなどに対応したCFP算定システム「CFP―TOMO...

経営ひと言/石油化学工業協会・馬場稔温副会長「生の声聞けず」 (2023/6/6 素材・建設・環境・エネルギー2)

「中国からの参加者がおらず、生の声は聞けなかった」と報告するのは、石油化学工業協会副会長で丸善石油化学(東京都中央区)社長の馬場稔温さん。 このほ...

「非製造業では明るい兆しが見られるものの製造業全体ではまだ大きな改善は見られていない」と分析するのは、石油化学工業協会会長で住友化学社長の岩田圭一さん。

東工大など、スズMOFでCO2をギ酸に変換 (2023/6/1 科学技術・大学2)

東京工業大学の前田和彦教授と関西学院大学の田中大輔教授らは、スズを使った金属有機構造体(MOF)で二酸化炭素(CO2)をギ酸に変換することに成功した。... ギ酸は化学...

エチレン稼働率、4月も90%割れ 世界経済低迷で9カ月連続 石化協調べ (2023/5/26 素材・建設・環境・エネルギー)

石油化学工業協会(石化協)が25日発表した4月の国内エチレン製造プラントの稼働率は、前年同月比7・3ポイント減の84・5%だった。

東京都と積水化学工業は24日、国内最大規模のフィルム型ペロブスカイト太陽電池を森ケ崎水再生センター(東京都大田区)に設置し、実証実験を始めた。... 都と積水化学は...

ボタン製造から変化を恐れず業態転換 稗田化学工業(和歌山県田辺市、稗田智則社長)は、1961年にボタン製造で創業し、現在は樹脂研磨剤を手がけるメー...

ドイツ化学工業連合会(VCI)のグローセ・エントルップ専務理事は、「我々の業界にとって重要なシグナルだ。... 同氏は「産業用電力価格に価格上限が導入されれば、化学メーカーが生産設備を...

加えて、中国はロシアからも石油化学製品を輸入しており、今後、保税品となっていたロシア産CPLの流通が増加するとの見通しもある。 ... 需要家との5月の契約価格交渉では、台...

経営ひと言/日本化学工業協会・福田信夫会長「春節過ぎても」 (2023/5/24 素材・建設・環境・エネルギー2)

「中国での需要回復がポイント」と指摘するのは、日本化学工業協会会長の福田信夫さん。化学各社で景況回復を2023年度下期に予想する声が多い状況を分析する。 ... ...

積水化、「ポリビニールアセタール樹脂」生産能力2割増 (2023/5/18 素材・建設・環境・エネルギー1)

積水化学工業はセラミックのバインダー(接着剤)やインク、塗料などに使われるポリビニールアセタール樹脂の生産能力を増強する。 ... 積水化学は、電...

機能化学8社の通期予想、6社が当期増益 半導体回復、値上げ浸透 (2023/5/17 素材・建設・環境・エネルギー1)

機能化学8社の2024年3月期連結業績予想は、6社が当期増益、UBEは黒字転換を見込んでいる。... 一方、信越化学工業は、半導体ウエハー事業で「顧客の在庫調整が当初予想より長引く...

堺化学、堺商事を完全子会社化 (2023/5/17 素材・建設・環境・エネルギー1)

【南大阪】堺化学工業は子会社の堺商事に対してTOB(株式公開買い付け)を行い、完全子会社化する。... 堺化学は、堺商事の発行済み株式の約64%を所有しており、TOB成立後に、...

【略歴】澤井光郎氏(さわい・みつお)82年阪大院基礎工学研究科修士修了、同年協和発酵工業(現協和キリン)入社。... 【略歴】木村元彦氏(きむら・もとひこ...

累計調達金額は90億円となり、セイコーエプソン、三井化学、信越化学工業などが出資している。

これに対し、経済産業省は「新・素材産業ビジョン」の中で50年のエチレン内需を同400万トンと予想しており、日本化学工業協会(日化協)は生産量を同4050万トンと予想している。 ...

低迷脱却描けぬ石化製品 合成樹脂需要減、輸出も停滞 (2023/5/5 素材・建設・環境・エネルギー)

石油化学工業協会が発表した3月の国内エチレン生産設備の稼働率は79・6%となり、10年9カ月ぶりに8割を下回った。... 合成ゴム 車向け、下期復調へ 日本ゴム工業会...

また、積水化学工業は気候変動課題への取組みの観点から、マルチステークホルダーに対する包括利益を分析している。

川崎重工業は傷を自己修復する特殊コーティング塗装を外装に採用した2輪車を既に販売している。... 化学工業において、従来の工学的な生産ではなく、自己組織的な素材生産が可能になれば大革命である。

積水化学工業や東芝などが2025年以降の実用化を目指す中、自社の脱炭素化を推進する新技術としてユーザー企業の期待が高まっている。 薄く軽く安く 大阪府島本町にある積...

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