電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

1,257件中、24ページ目 461〜480件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.004秒)

もっとも重要なのは、今後10年近くにわたるこの先のロードマップを示していること。

戸田建、今年度の再生エネ導入率25% 供給先大幅増見込む (2020/9/17 建設・生活・環境・エネルギー2)

同社のRE100のロードマップは、事業運営に使用する電力の再生可能エネルギー電力導入率を40年までに50%、50年までに100%を目指している。

JFCA、50年までの行程表改訂 4横断テーマ設定 (2020/9/15 素材・医療・ヘルスケア)

日本ファインセラミックス協会(JFCA)は2050年を見据えた研究開発のガイドライン「ロードマップ2050」の改訂に着手する。現在のロードマップを公表した16年以降の市場変化などを反映...

岩谷産業など11社、水素利活用で供給網 神戸・関西圏協議会設立 (2020/9/7 建設・生活・環境・エネルギー)

本協議会では関西圏における水素利活用モデルの社会実装に向けたロードマップ(行程表)を作成するほか、国や自治体への政策提言も行う。

もんじゅ廃炉後の高速増殖炉の開発については「今後10年の開発ロードマップに基づいて進める方針に変わりはない」と述べた。

東ソー、九大とCO2分離膜の共同研究 NEDO事業に採択 (2020/9/4 素材・医療・ヘルスケア)

同分離膜の完成時期は非公表だが、経済産業省が取りまとめるカーボンリサイクルの技術ロードマップに沿って実用化を目指す。

凸版印刷によると、各社はすでにロードマップの策定と、個々の研究や実証に向けた準備を始めた。

フューチャー・アースは、エリクソンや世界自然保護基金(WWF)などの機関と共に、「指数関数的ロードマップ」を発表した。

その実現に向け、NTT研究所から20年4月に技術開発ロードマップを発表しており、その中には、多様な通信方式に対応可能なデータ交換・共有手段を中心として、さまざまなシステムを連携させる「データセントリッ...

中長期ロードマップによれば、廃炉の終了までに30―40年かかる。

そのため国土交通省は海運や造船、舶用などの業界、研究機関と連携し、ゼロエミッション船の実用化に向けたロードマップをまとめた。

7月23日は海の日 (2020/8/4 特集・広告)

国土交通省は「国際海運のゼロエミッションに向けたロードマップ」を20年3月に策定した。

スマートファクトリー構築のロードマップ(工程表)やグランドデザイン(全体構想)を作成するだけでなく、実装までを一貫して提供する。

船舶燃料でカーボンリサイクル 商船三井など9社でWG (2020/7/20 建設・生活・環境・エネルギー)

技術的課題を洗い出し、実現に向けたロードマップの策定を目指す。

ニュース拡大鏡/大企業、「100%再エネ」導入加速 中長期でCO2削減 (2020/7/9 建設・生活・環境・エネルギー1)

同社はグループの水力発電由来電力や再エネの価値を証書化した「グリーン電力証書」などの商材があり、「ニーズに合わせ、ロードマップに沿う形で、メニューを組み合わせて提案している」(同)とい...

PwCコンサル、産官学連携拠点を開設 先端技術情報を集積 (2020/7/7 電機・電子部品・情報・通信1)

上流段階では各種テクノロジーに関する調査から始まり、知的財産の価値評価、アライアンス戦略の検討、開発ロードマップ(工程表)作成などを行う。

ただ、設備関連各社の従来の戦略ロードマップを読んでいくと、あくまでも生産量の増大や作業の効率化、コスト削減に寄与する技術の開発が肝となっている。

清水建、コンクリ打設施工管理支援 総合管理システム開発 (2020/7/3 建設・生活・環境・エネルギー)

同システムは初めに数時間かけてコンクリート工事の基本情報を入力し、リスクロードマップ作成機能により計画段階で検討・解決すべき、マスコンクリートの温度ひび割れや高密度配筋での充填不良などのリスクを抽出す...

「さらなる国際競争力を目指したロードマップ事業や会員支援活動の推進などを重点事項としている」と2020年度の事業計画について語るのは、日本伸銅協会会長の柴田光義さん。

2030年の市場規模目標や新型コロナ感染症対応などを含むロードマップは今冬に策定される予定。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン