日本発の無線規格「Ｗｉ―ＳＵＮ」に広がり−乾電池３個で１０年動作、電波検知も容易

• 

  高齢者見守りシステムの操作画面（情通機構）

ＩｏＴ（モノのインターネット）時代に向けて、日本発の国際無線通信規格（Ｗｉ―ＳＵＮ、ワイサン）の活用が広がり始めた。同規格に対応した無線機は、単３乾電池３個程度の消費電力で約１０年間動作する省電力が特徴。地震などの災害時に現場の映像を遠隔地に送る技術や、高齢者の見守りシステムなどに応用が進む。

（藤木信穂）

【長い波長】

Ｗｉ―ＳＵＮは、ワイヤレス・スマートユーティリティー・ネットワークの略。情報通信研究機構が開発を主導し、米電気電子学会（ＩＥＥＥ）に認定された国際標準規格。国内では９２０メガヘルツ帯（メガは１００万）の周波数を使う。

電池駆動を想定した省電力な通信方式で、機器間の相互接続性が高い。無線ＬＡＮやブルートゥース・ロー・エナジーよりも波長の長い電波を使うため、建物などで遮蔽（しゃへい）された場所でも電波を検知できる。バケツリレーのようにデータを送る（マルチホップ通信）機能を持っており、不感地帯があってもエリアを確保しやすい。

【常時監視】

近年では、東京電力がスマートメーター（通信機能付き電力量計）の規格に採用したほか、情通機構が開発したＷｉ―ＳＵＮ無線機は東日本大震災後、福島県の放射線量の無人測定に使われた。

情通機構は京都大学の原田博司教授と共同で、崖崩れや地震が発生した場合に、現場周辺の映像を遠隔地に自動で送る技術を開発した。広域無線網（ＷＲＡＮ）とＷｉ―ＳＵＮを統合したシステムを構築。遠隔地のセンサーデータを常時監視すれば、自治体などが災害時に現場の映像を即時に確認できる。

【高齢者見守り】

内閣府の革新的研究開発推進プログラム（ＩｍＰＡＣＴ）の一つである「超ビッグデータプラットフォーム」研究計画の中でも、この統合システムを活用。医療と工場（モノづくり）を支援する基盤を作る方針だ。

ＮＴＴ東日本は情通機構と共同で、Ｗｉ―ＳＵＮを使った高齢者の見守りシステムを開発した。実際に、認知症の高齢者が徘徊（はいかい）した場合を想定した捜索模擬訓練で、その有用性を確認した。このほか、農業や漁業分野でもＷｉ―ＳＵＮの活用が進んでいる。