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[ 環境・エネルギー ]
(2017/3/8 05:00)
【ロンドン=ロイターES・時事】国際エネルギー機関(IEA)は6日、「石油2017」リポートを公表し、今後5年の石油市場見通しについて、20年以降は供給不足となる可能性があると分析した。新規生産への投資縮小が2年にわたり続いたことで、余剰生産能力は14年ぶりの低水準となり、価格が大幅に押し上げられる可能性があるという。
IEAによると、投資家はおおむね、当面の原油価格急騰を予想していない。しかし、15、16年に設備投資が世界的に縮小、一方で需要は増加していることから、新規のプロジェクトがすぐに着手されない限り、「供給不足」に陥る可能性は十分にある。
最大の供給増が予想されるのは米国で、原油価格が現状の1バレル=60ドル前後の水準を維持すれば、軽質タイトオイル(LTO、シェール)生産は、22年までに日量140万バレル増加する見通し。
IEAは、「米国は他の産油国よりも、いち早く価格の変化に反応する。原油価格が80ドルに上昇すれば、米シェール生産が5年間で日量300万バレル増加することも考えられる」と指摘した。
世界の産油能力については、22年までに日量560万バレル増加すると予測。石油輸出国機構(OPEC)非加盟国が全体の60%を占めるとの見通しだ。
OPEC非加盟国の生産量見通しは、日量330万バレル増の6090万バレル。米国にけん引され、18、19年に急増、その後の増加は緩やかになるとみられている。
(2017/3/8 05:00)
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