社説／工作機械受注回復へ 潜在需要掘り起こす工夫を

工作機械市場が回復の兆しを見せている。コロナ禍を乗り越え、成長分野を見据えた意欲的な需要開拓を期待したい。

日本工作機械工業会（日工会）がまとめた１月の受注実績（速報値）は前年同月比９・７％増の８８６億３１００万円だった。前年同月比は、２６カ月ぶりにプラスとなった２０年１１月以来、３カ月連続で増加した。２０２０年は１０年ぶりの１兆円割れと市場の収縮に苦しんだが、中国を筆頭に回復は顕著だ。

ただ、市場の勢いに地域差はある。１月の受注総額のうち、外需は６２２億６４００万円で同２１・６％増だったのに対し、内需は２６３億６７００万円で同１０・９％減と２６カ月連続で前年を下回った。内需は自動車業界を中心にコロナ禍による業績悪化に伴い設備投資への慎重姿勢が続く。外需も北米では回復が遅れている。

それでも需要は徐々に回復し、年央から本格回復するとみる業界関係者は多い。半導体需要の急増にあわせ、関連の設備投資需要も急拡大している。電気自動車（ＥＶ）、風力発電向けなど今後本格投資が期待される案件も多い。

自動化対応やデジタル変革（ＤＸ）の活用で、ユーザーへの提案の幅も広がっている。各社がコロナ禍にもかかわらず開発の手を緩めず、新規需要を取り込む意欲的な新製品・新技術を多数投入しているのは心強い。

さらにコロナ禍への対応にも、経験を積み自信を深めている。商談や出荷前にユーザーが製品を確認する「立ち会い」では、コミュニケーションツールを活用した遠隔（リモート）での実施が定着した。オンラインの展示会開催など新たな販売促進策にも、改善すべき点はあるものの、一定の手応えを感じているようだ。

得意とする加工分野や主要ユーザーの業種によって、個々のメーカーには受注の好不調の差があるだろう。しかし新たな価値を生む従来にない生産設備への需要は増えていく。市場回復を待つのではなく、潜在需要を自ら掘り起こす一層の工夫と努力を期待する。