卓上型食器洗い乾燥機 NP-TZ300を発売

パナソニック株式会社（以下、パナソニック）は、「ストリーム除菌洗浄」を新搭載し、約50℃以上の高圧水流により、洗浄全コースで除菌（※1）ができる、卓上型食器洗い乾燥機 NP-TZ300を2020年9月1日に発売します。

共働き世帯の増加に加え、在宅勤務や休校により自宅での食事が増えました。同時に、調理器具や食器の後片付けについても、点数や回数が増えています。パナソニック調査では在宅が増えて負担に感じた家事として「食器洗い」が多くあがっています（※2）。また清潔志向の高まりから、洗浄するだけでなく、除菌もしたいという意識が高まっています（※3）。

本製品は、従来の「高温除菌」コースを見直し、「ストリーム除菌洗浄」を新搭載しました。手洗いでは難しい約50℃以上の高い水温と、高圧水流で食器類を洗い上げ、洗浄全コースで洗浄と同時に除菌（※1）が可能になりました。また、従来から搭載のパナソニック独自の技術「ナノイーX」で、庫内のニオイを抑制（※4）・除菌（※5）することで、まとめ洗い時の食器を清潔に保管できます。

さらに、庫内の使用性向上に注力し、新たに「ボトルホルダー」を搭載しました。パナソニック調査では手洗いしにくいものとして、水筒やマイボトルやタンブラーなど長筒形状の食器類が上位にあがります（※6）。食洗機に対応したそれらの奥底まで清潔に洗浄することができます。

パナソニックは、洗浄力と清潔性を追求するとともに、様々な形状の食器類に対応する使いやすさを向上した本製品で家事の負担軽減や分担を促進し、ゆとりの時間を創出します。

＜特長＞
1.「ストリーム除菌洗浄」を新搭載し、洗浄全コースで除菌（※1）が可能
2. 新搭載「ボトルホルダー」で、食洗機対応のマイボトルやタンブラーなど長筒形状の食器類の奥底まで清潔に洗浄できる
3.「ナノイーX」を搭載し、まとめ洗い時の庫内のニオイを抑制（※4）・除菌（※5）洗浄後も清潔に食器を保管できる

【品名】卓上型食器洗い乾燥機
【品番】NP-TZ300
【メーカー希望小売価格（工事費別）】オープン価格
【発売日】2020年9月1日
【月産台数】5,000台

※1「乾燥のみ」の設定時は除菌できません。
＜除菌の試験内容＞
【試験機関】一般財団法人 日本食品分析センター
【試験方法】寒天平板培養法
【除菌の方法】加熱高温水噴射方式
【除菌の対象】庫内食器類
【試験結果】99％以上の除菌効果。除菌効果は、食器の量や位置、汚れの程度により異なります。試験成績書発行年月日：2020年1月17日 試験成績書発行番号：第19140845001-0101号
※2 パナソニック 2020年5月実施インターネット調査 N=412
※3 パナソニック 2020年6月実施インターネット調査 N=3,000
※4 ＜「ナノイー」による食洗機庫内のニオイの抑制について＞
【試験機関】パナソニック株式会社 プロダクト解析センター
【試験方法】汚れ付着食器を設置した食洗機庫内のニオイを6段階臭気強度表示法にて評価
【消臭方法】「ナノイー」を放出
【ニオイ抑制の対象】食洗機庫内
【試験結果】0.5時間後の臭気強度 カレー：自然放置4.0、「ナノイーX」送風1.7 焼き魚：自然放置4.0、「ナノイーX」送風1.9 試験成績書発行番号：カレー1V332-180626-K01、焼き魚 1V332-180627-K01
「ナノイーX」送風の効果は、周囲環境（温度・湿度）、運転時間、臭気の種類によって異なります。ニオイの感じ方には個人差があります。
※5 ＜「ナノイー」による食洗機庫内の菌の抑制について＞
【試験機関】一般財団法人 日本食品分析センター
【試験方法】食洗機庫内の菌液付着食器の生菌数測定
【除菌方法】「ナノイー」を放出
【除菌の対象】庫内食器類
【試験結果】8時間後で菌の減少率99％以上（自社換算値）除菌効果は、食器の量や位置、汚れの程度により異なります。試験成績書発行年月日：2018年7月3日 試験成績書発行番号：第18060975001-0101号
※6 パナソニック 2018年12月実施インターネット調査 N=754

【お問い合わせ先】
パナソニック 家事商品 ご相談窓口
フリーダイヤル：0120-878-691（受付9時から18時）

全文は以下プレスリリースをご覧ください。
▼[プレスリリース] 卓上型食器洗い乾燥機 NP-TZ300を発売（2020年7月15日）
https://news.panasonic.com/jp/press/data/2020/07/jn200715-1/jn200715-1.html

＜関連情報＞
・パナソニック 食器洗い乾燥機／食器洗い機
https://panasonic.jp/dish/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000003876.000003442.html