アプトポッドとテラデータ、自動車開発向けDXソリューション提供で協業

～データの収集、処理から分析までをワンストップワークフローで遠隔化・自動化し時間、コスト、リソースなどあらゆる軸でDXによる競争力を強化～

株式会社アプトポッド（本社：東京都新宿区、代表取締役：坂元 淳一、以下アプトポッド）は、データ・アナリティクス・ソフトウェアのリーディング・プロバイダーであるテラデータ・コーポレーションの日本法人 日本テラデータ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：高橋 倫二、以下 日本テラデータ）と自動車分野で加速するデジタルトランスフォーメーション（以下DX）に向け協業することを発表します。


アプトポッドとテラデータは、アプトポッドが開発するあらゆる産業シーンのDXに強力な機能を提供する高速IoTプラットフォーム「intdash(イントダッシュ)」とテラデータが提供する次世代アナリティクス・プラットフォームTeradata Vantage（以下Vantage）を連携し、産業データ収集から高度な分析処理までをワンストップで実現するデジタルソリューション（以下、本ソリューション）を共同開発、提供します。

特にグローバルでの競争力強化が加熱する自動車業界においては、開発におけるVプロセス、およびデータによる車両障害解析などすでに導入されているデジタルプロセスを更に進化させ、グローバル市場での競争力を確保する必要性があります。

本ソリューションではintdashが提供する強力なデータ収集機能とVantageが提供する大規模で複雑なアナリティクス環境の管理に、自動化やテラデータ独自の分析ノウハウを連携することで、データの収集から分析までの一連のワークフローに“遠隔化・自動化”などの進化をもたらします。これにより、従来のプロセスに比べ“時間”、“コスト”、“リソース”などのあらゆる軸でDXによる競争力強化を実現します。


＜本ソリューション概要＞
Vプロセスにおけるデータ収集、分析の自動化、効率化

自動車開発では、モデル（仕様）をベースにした試作車による検証で構成される開発工程である、モデルベース開発が採用されています。モデルベース開発はロボット開発や医療機器開発などの先端分野でも活用が期待されています。
モデルベース開発の工程においては、シミュレーションデータとリアルデータを用いた検証や分析が必要とされますが、本ソリューションでは、特に試験車両でのデータ収集・管理・分析といった工程を効率的に行うことができるクラウドベースの環境を提供し、開発工程の圧倒的な効率化を実現することで、自動車メーカー様の開発競争力の向上への貢献を目指します。


［主な機能］


試験車両におけるデータ収集の遠隔リアルタイム化、自動化
時系列データ同期処理の自動化
Visual M2Mによる時系列データの可視化（リアルタイム、オンデマンド）
収集データのクレンジング処理
時系列データの空間マッピング
各種分析処理、関数計算処理の自動化
分析データの可視化






＜参考：intdashの特長＞
・ストリームデータの完全回収（欠損回収処理）の実現
・低遅延なデータ伝送
・様々な産業プロトコル、データフォーマット、メディアデータへの対応
・エッジからサーバーまで、包括的なミドルウェアを提供
・クラウド (IaaS)からエッジコンピューティング（オンプレミス）まで様々な環境に導入・稼働が可能


＜参考：Visual M2Mの特長＞
・ブラウザ上でドラッグアンドドロップなどの簡単操作で利用者自身が可視化ダッシュボードを作成可能
・各種制御・センサー信号（バイナリ、テキスト）、メディアデータ（動画、音声）等様々なデータフォーマットに対応
・50種を超えるビジュアライゼーションパーツを標準提供



＜株式会社アプトポッドについて＞　https://www.aptpod.co.jp
産業IoTにおけるファストデータ（高速時系列データ）のスペシャリストとして、IoT/M2Mにおけるセンサー・ハードウェア技術、クラウド技術、およびグラフィカルなユーザーインターフェイス技術まで、ワンストップのテクノロジーを有するIoTソフトウェア/サービス企業です。産業シーンにおける高速で大量なデータの収集、伝送、高度なリアルタイム処理、イベント処理を実現する包括的なフレームワークを提供しています。

・設立：2006年12月
・資本金：1億円（資本準備金含む）
・本社所在地：東京都新宿区四谷4-3
・代表：代表取締役　坂元 淳一

Copyright(C) 2020 aptpod,Inc.※「intdash（イントダッシュ）」および「Visual M2M （ビジュアルエムツーエム）」はアプトポッドの登録商標です。※記載されている会社名、製品名などは該当する各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000034585.html