この冬、入浴の新常識にチェック！

温泉総選挙2018は全国７温泉地とともに、『湯もてなし健康入浴』活動を推奨してまいります。

温泉総選挙2018事務局（東京都渋谷区、総合プロデューサー兼事務局長：社会起業家／山下太郎）は、健康入浴を推奨する活動、題して『湯もてなし健康入浴活動』を2018年11月26日（月）（いい風呂の日）より全国7つの温泉地にて展開いたします。





●「湯もてなし健康入浴」活動とは？
「湯もてなし」とは、湯で「おもてなし」をするという文化のこと。
世界的に湯でおもてなしをするのは日本だけであり、その活動を「湯もてなし健康入浴」活動と致します。
「湯もてなし健康入浴」活動は、健康的な入浴法「健康入浴8箇条」を提唱し、浴室での健康トラブルに対する対策として、入浴前後の水分＆ミネラル補給の重要性を啓蒙していきます。

●お風呂のソムリエから教わる「健康入浴８箇条」


第１箇条：入浴前に、水分補給すべし！
第２箇条：右足首からかけ湯をすべし！（心臓から遠いところから）
第３箇条：体を洗ってから入浴するべし！
第４箇条：発汗を自覚したら出るべし！（無理しない！）
第５箇条：さらにそれを複数回繰り返すべし！（無理しない！）
第６箇条：休憩中は深呼吸を都度すべし！（外気なら尚可！）
第７箇条：浴室の中で水分をふくべし！（湯冷め防止！乾燥防止！）
第８箇条：入浴後は水分補給すべし！
※提唱者：湯もてなし健康入浴活動委員長　お風呂のソムリエ 松永 武 氏
（HOT JAPAN プロジェクト代表理事・設立者／温泉入浴指導員・温泉入浴指導士・温泉ソムリエなど。）

●安心・安全な健康入浴の推奨
体感温度が低く、喉の渇きを感じにくい冬は水分補給を怠りがちなうえ、さらには暖房のきいた部屋や厚着をして乗り込んだ満員電車などの移動時に、いつのまにか汗をかいています。入浴時においては、500mlもの汗をかいています。発汗により水分のほか、体の健康維持に必要なミネラルも失われている状態での入浴は健康トラブルのもとです。安心・安全な入浴をするためには入浴前後の水分＆ミネラル補給が必要です。
「湯もてなし健康入浴」活動では、「健康ミネラルむぎ茶」(株式会社伊藤園)の入浴前後の飲用を推奨しています。

●「湯もてなし健康入浴」活動では、入浴前後の水分＆ミネラル補給を推奨します。


1回の入浴で500ｍｌもの汗をかきます。発汗により水分だけでなく体の健康維持に必要なミネラルも失われるため、入浴前後の水分＆ミネラル補給が必要です。

●「湯もてなし健康入浴」推奨飲料


健康ミネラルむぎ茶（株式会社伊藤園）
【入浴シーンの水分＆ミネラル補給に！】
気持ちのいい入浴では汗をたくさんかきます。汗をかくと水分だけでなく、体の健康を維持するために必要なミネラルも同時に失う為、入浴前後の飲用を推奨します。

【健康的に毎日ゴクゴク飲める】
無糖・カロリーゼロ・カフェインゼロだから、誰もがゴクゴク飲める飲料です。
お子様からお年寄りの方までお越しいただく温泉地での水分＆ミネラル補給として、推奨できる飲料です。


●湯もてなし健康入浴を推奨・実践している温泉地
【開催概要】
全国７つのエリアからそれぞれ1つ温泉地を選定、計７ヶ所の温泉地を『湯もてなし健康入浴認定温泉地』とし、11月26日（いい風呂の日）に一斉に『湯もてなし健康入浴』活動をスタートいたします。活動を推進するポスターを各施設に掲示し、公式推奨飲料をいい風呂にちなんで1126本をお客様へ無料配布しながら水分・ミネラルの補給を促し、安心、安全に温泉入浴を楽しんでいただきます。


【参加温泉地】
湯もてなし健康入浴推奨温泉地として、下記の7温泉地を選定いたしました。
・北海道エリア：　　　　登別温泉　　　　（北海道登別市）
・東北エリア：　　　　　蔵王温泉　　　　（山形県山形市）
・関東・甲信越エリア：　たてやま温泉郷　（千葉県館山市）
・東海エリア：　　　　　寸又峡温泉　　　（静岡県榛原郡川根本町）
・近畿・北陸：　　　　　山代温泉　　　　（石川県加賀市）
・中国・四国エリア：　　湯原温泉郷　　　（岡山県真庭市）
・九州・沖縄エリア：　　指宿温泉　　　　（鹿児島県指宿市）

活動の様子は温泉総選挙2018WEBサイト上でもご紹介していきます。
すぐれた『湯もてなし健康入浴』活動の温泉地には温泉総選挙2018『湯もてなし健康入浴特別賞』として、2019年3月開催予定の表彰式で表彰を予定しています。

【基本情報】
・参加温泉地：１エリア１自治体　計７自治体
・実施期間　：2018年11月26日～ 2019年3月まで
・特設サイト：温泉総選挙2018サイト内に2018年11月26日よりオープン予定

■「温泉総選挙2018」公式WEBサイト　　https://onsen-ouen.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000039540.html