記事検索結果

規格協会、3法人に分割機動力・専門性向上へ（2019/1/25 総合２）

JSA本体と合わせ計3法人のグループ体制を敷き、19年4月に始動する。

日本信号、バングラの鉄道システム受注ダッカに営業所（2019/1/25 機械・航空機２）

ダッカの営業所は現地スタッフを含めて約10人で始動。

展望2019/富士フイルムHD社長兼COO・助野健児氏 AIの組み合わせが糸口（2019/1/24 素材・ヘルスケア・環境）

19年も新たな仕掛けを考えている」【記者の目/挑戦続ける姿勢を内外に】 18年秋にはブランディングキャンペーン「NEVER STOP」を始動し、...

転変部品メーカートップに聞く(6)クラリオン社長とジーエス・ユアサ社長（2019/1/23 自動車）

電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、HV用に加え、車の始動用リチウムイオン電池も19年8月から量産し、手薄だった欧州系メーカーを開拓する。

ニュース拡大鏡/三菱UFJ銀、次世代店舗開設デジタル技術で新機軸（2019/1/23 金融）

三菱UFJ銀行がデジタル技術を導入した店舗改革を本格始動する。

東京建物、ビルに“街の個性”反映緑化で高級感・交流を活発化（2019/1/23 建設・エネルギー・生活２）

大崎センタービル(東京都品川区)で1月に第1弾が始動したばかりで、利用状況を見ながら最適な仕様や運営手法を詰める。

展望2019/三菱ガス化学社長・倉井敏磨氏光学材料、4月に新組織（2019/1/22 素材・ヘルスケア・環境）

プロジェクトの経済合理性と無形の価値を総合的に判断したい」 ―18年度から新しい中期経営計画が始動しました。

展望2019/三機工業社長とジョンソンコントロールズ社長（2019/1/22 機械・ロボット・航空機２）

三機工業社長・長谷川勉氏質上げて利益確保 ―4月から次期中期経営計画が始動します。

Dynabook、シャープ傘下で始動協業第1弾投入（2019/1/18 電機・電子部品・情報・通信１）

東芝のパソコン事業を母体とするDynabook(東京都江東区)がシャープ傘下の子会社として本格的に始動した。

社説/始動する専門職大学制度定着に向け理解深める努力を（2019/1/17 総合４）

実践的な高等教育を手がける専門職大学・専門職短期大学の制度が2019年度から始まる。しかし設置認可のハードルが高く、新規参入を目指す多くの学校法人が苦戦した。力不足と切り捨てるのではなく、文部科学省側...

展望2019/昭和電工社長・森川宏平氏顧客体験価値提供へ軸足（2019/1/17 素材・ヘルスケア・環境）

―2021年12月期までの新中期経営計画「The TOP 2021」が始動しました。

就業者、40年に1285万人減も女性・高齢者の参加重要に（2019/1/16 総合２）

安倍晋三首相は19年に「誰もがその能力を存分に発揮できる『一億総活躍社会』が本格始動する」としたが、土台を支える環境の整備には依然課題が山積しており、先行きが見通せない。

GSユアサ、車載用リチウム電池を一貫生産ハンガリーでセルから（2019/1/16 総合１）

同国では8月に自動車始動用の12ボルトリチウムイオン電池の組立工場(写真)が稼働する。... 始動用は鉛電池が一般的。... 同社は車載鉛電池で世界2位だが欧州系との取引は少なく、始動...

19春闘/経団連・連合、“脱・官製春闘”前面に総額交渉に軸足（2019/1/15 総合２）

2019年春闘が始動する。

経産省、米シリコンバレーに起業家派遣 20人選定（2019/1/15 総合２）

「始動ネクストイノベーター2018(グローバル起業家等育成プログラム)」の一環。

深層断面/変わる虎ノ門未来都市へ森ビル60年の集大成（2019/1/15 深層断面）

そこで始動させたのが、防災・減災対策を含む「街の再生」と「にぎわいの創出」に向けた“再々開発”だ。

USJ、変動入場料始動月内は割安に（2019/1/11 総合３）

大阪市のテーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)」で10日、予想される入場客数に応じて価格を設定する変動料金制が始まった。1日入場券は一律7900円(12歳以上...

ワキタ、発電機兼用溶接機（2019/1/11 機械・航空機１）

エンジンの始動はスイッチとリコイルスターターのどちらでも可能。

経営ひと言/エスペック・島田種雄常務「現地採用のコツ」（2019/1/9 機械・航空機２）

1月からベトナムの首都・ハノイで新しい販売会社を本格的に始動した。

展望2019/鹿島社長・押味至一氏中計の進捗確認徹底（2019/1/8 建設・エネルギー・生活１）

18年度に計画した担い手不足の対策が19年度に始動する。

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