日産、ホンダと協業検討 部品共通化などでEVの競争力強化

日産自動車がホンダとの協業を検討していることが分かった。電気自動車（ＥＶ）の基幹部品であるイーアクスルの共通化や共同調達、車台の共同開発などを模索していると見られる。ＥＶは中国の比亜迪（ＢＹＤ）などが台頭し、価格競争が激しくなっている。部品の共通化や設計・開発の協力で経営資源の効率化を図れれば、コスト競争力の強化が見込める。ただ、協業の検討は初期段階にあるとされ、実現が見通しにくい部分もある。

日本車メーカーはハイブリッド車（ＨＶ）で先行するが、ＥＶでは商品投入などで出遅れ、国内市場もＥＶの販売比率は２％程度にとどまる。カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）の実現に向け、ＥＶ市場は中長期に拡大していくと考えられるが、販売台数が増えるまでの開発や量産の捻出が各社の課題となる。ＥＶ車両コストの３割程度を占める電池でも中国勢が強く、日本車メーカーのＥＶの競争力を高めるには調達コストの低減が不可欠。ＥＶを含む電動車を軸に各社の協業が広がる可能性はある。一方、日産やホンダのような大手同士の協業では、企業文化の違いが壁となる場合も多く、実現の可能性が見通せない部分も多い。