サクソバンク証券、海外株式の取扱いを開始

～売買手数料最安水準で米国株式だけでも6,000銘柄以上*取引可能に～

デリバティブ取引の世界的大手サクソバンク（Saxo Bank A/S、デンマーク)の100％子会社であるサクソバンク証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：伊澤フランシスコ、以下：当社）は、9月初旬より海外株式銘柄（米国・中国・欧州）の取扱いを開始いたしました。


サクソバンク証券が新たに取り扱いを開始したのは、米国株式市場上場の6,130銘柄（ETF等含む）、上海、深セン証券取引所を含む中国株式市場上場の2,006銘柄（ETF等含む）、欧州市場に上場の3,760銘柄（ETF等含む）です。日本の投資家は、米国のFacebook、Apple、Amazon、Netflix、Google、スターバックスなどおなじみの企業のほか、これまで日本国内ではオンラインで売買ができなかったものを含め、米国だけでも6,130銘柄（ETF等含む）を業界最安水準の手数料体系で取引することが可能となります。その他、世界第2位の経済大国中国の有名企業銘柄や欧州の主要取引所に上場するメジャー銘柄なども合わせると10,000超の海外株式銘柄（ETF等含む）が取引可能となりました。
* 2018年9月5日現在。ETF等を含みます。

■サクソバンク証券の海外株式取引の特徴
1. 国内業界最安水準の米国株式売買手数料
1注文あたりの売買手数料は0.2%、上限手数料も15米ドルと国内業界最安水準で提供。

2. 米国株式銘柄は国内最多水準の6,000以上を取扱い
提供銘柄数は米国株式市場上場銘柄だけでも
合わせて6,000以上（ETF等含む）と、国内最多水準となります。

3． CFD（差金決済取引）との併用取引で広がる投資機会
投資家は、現物株に加えて、サクソバンク証券が従来より提供している
個別株CFD取引（差金決済取引）を利用することで、
個別株CFDについては5倍のレバレッジをかけることができます。
また、個別株CFDでは空売りもできるため、
市場価格の上昇局面（は現物株）、下落局面（はCFD）の
両方のタイミングにおいて投資機会を得ることができます。




※米国株式取扱銘柄数上位の主要ネット証券と当社を比較。
手数料はプラン等の条件にかかわらず適用される手数料を掲載しています。
（2018年9月5日現在、各社ウェブサイト掲載情報等よりサクソバンク証券調べ）

■取扱開始日
2018年9月5日

■取扱い銘柄概要
米国株式
取引所：NYSE、NASDAQ、NYSE Arca、AMEX
銘柄数：約6,130の上場銘柄（ETF等含む）

中国株式
取引所：上海証券取引所、深セン証券取引所、香港証券取引所
銘柄数：約2,006の上場銘柄（ETF等含む）

欧州株式
取引所：ロンドン証券取引所、ユーロネクストパリ、ドイツ証券取引所
銘柄数：約3,760の上場銘柄（ETF等含む）

取扱銘柄はホームページの「銘柄検索ページ」からも閲覧可能です。
URL: https://campaigns.home.saxo/search_stock

■主な銘柄（一部抜粋）





【サクソバンク(Saxo Bank A/S)について】
1992年に設立されたサクソバンク（Saxo Bank A/S）は、デンマーク金融監督庁の許可を受けたオンライン取引を専門とする銀行です。創業以来の約25年間、最新テクノロジーを利用したプロの取引環境をお客様に提供することを使命としてきました。現在はサービス提供に必要な認可を世界各国で取得した銀行グループとして、世界中の金融商品を一つのIDで取引できるマルチアセット口座を開発。様々なデバイスからアクセスできる環境でご提供しています。また、金融機関や機関投資家に対しては、マルチアセットの執行、プライムブローカレッジ、取引テクノロジーの提供を行っています。さらに、数々の受賞暦を誇る取引プラットフォームは、20の言語で利用可能なだけでなく、世界中の100以上の金融機関で採用されています。サクソバンクグループは本社をデンマークに置き、日本、イギリス、シンガポール、フランス、スイス、アラブ首長国連邦などを含む世界の金融都市にて1,500人以上の社員を雇用しています。

【サクソバンク証券株式会社について】
社名 ： サクソバンク証券株式会社
第一種金融商品取引業者 登録番号：関東財務局長(金商)第239号
商品先物取引業者 農林水産省 指令22総合第1352号
経済産業省 平成22・12・22商第6号
所在地 ：〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー22F
加入団体： 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、
日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会
URL ： WWW.HOME.SAXO/JP

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000023116.html