ETF自動売買に新ロジック「カウンター」登場！下落後の相場をがっちり捉える!

インヴァスト証券株式会社 (本社：東京都港区、代表取締役：川路 猛)では、国内外のETFをCFDの形式で取引できる「トライオートETF」の人気サービス、選ぶだけでETFやFXの自動売買ができる「自動売買セレクト」に、9月18（火）より、ETFの新しい自動売買ロジック「カウンター」を追加いたします。


■「自動売買セレクト」とは
「自動売買セレクト」は、銘柄（ETF）や通貨ペア（FX）と自動売買ロジックの組み合わせを収益率などから選ぶだけで自動売買取引ができる、インヴァスト証券のオリジナルツールです。複数銘柄でポートフォリオを組んだ際のシミュレーションも一目で確認、変更できるため、初心者の方でも手軽に自動売買取引を始めることができます。




「無料で自動売買の損益状況が確認できる！自動売買セレクト」は下記URLをご覧ください。
https://attach.triautoetf.invast.jp/ranking/adviser/select-top-list.html?type=etf

■下落局面でも利益を狙う“カウンター”
新自動売買ロジック「カウンター」は、相場が反転後した下落相場でも取引を停滞させることなく、下落後の相場の戻りを狙った取引を行います。トライオートETFに搭載の自動売買ロジックは、これまでフォロー値（上昇局面での取引）や利益確定幅にこだわった設定でしたが、新ロジック「カウンター」と組み合わせてご利用いただくことで利益のチャンスを広げます。

「カウンター」の特徴について
自動売買ロジックはその名のとおり、下落局面で取引を行うカウンター値にこだわった設定としております。
相場下落時でも、次の注文に4つの異なる深さのカウンター値を設定することで下落幅に応じてレンジを捉え、下落後の相場でも一定の取引を目指すように設計されています。


【 対象銘柄 】2銘柄
　トライオートETFで人気の１銘柄と2018年1月以降に高値を更新していない１銘柄の、２銘柄を対象といたします。対応銘柄は、随時追加していく予定です。



トライオートETFは、引き続きCFDの取引形態を活用することで、円建て、元本為替リスクなし、レバレッジ取引、そして低コストで世界のETFに誰でもアプローチできる環境を提供してまいります。そして、自動売買機能を強化していくことで更なる機会の追及を目指して参ります。

トライオートETFや自動売買セレクトの最新情報は「インヴァストNAVI」をご覧ください。
https://www.invast.jp/blogs/etf/

【会社概要】
商号　　　：インヴァスト証券株式会社　　　　上場市場： JASDAQ 証券コード： 8709
本社所在地：東京都港区西新橋1丁目6番21号 NBF虎ノ門ビル
代表者　　：代表取締役　川路 猛
資本金　　：59億6,508万円　　　　　　　　　
設立： 昭和35(1960)年8月10日
事業内容　：金融商品取引法に基づく金融商品取引業　
登録番号： 金融商品取引業者　関東財務局長(金商)第26号
加入協会　：一般社団法人金融先物取引業協会　 一般社団法人日本投資顧問業協会　 日本証券業協会

【リスク・費用などについての重要事項】
本取引は、対象とする銘柄の価格変動や、金利等、外国為替の価格変動、原市場の状況および原資産の発行者による信用状況の悪化等により損失が生ずるおそれがあります。 保有ポジションについては、金利・貸株料調整額や分配相当額の受払いが発生する場合があります。 当社は、有効証拠金率が一定水準以下となった場合、全建玉を自動的に強制決済（ロスカット）いたしますが、本取引は、預託すべき証拠金額以上の取引が可能なため、 急激な相場の変動等によっては、証拠金の額を上回る損失が発生するおそれがあります。原市場が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止となる場合があります。
●売買手数料は、新規・決済注文ともに無料です。●本取引は、各銘柄の売付けの価格と買付けの価格に差(スプレッド)があり、相場急変時等はスプレッドが拡大する場合があります。●証拠金は、個人・法人ともに1口あたり想定元本の円換算額の20％以上となっており、証拠金の約5倍までのお取引が可能です。●本取引は、元本および収益が保証された取引ではありません。 お取引にあたっては、本取引の仕組み、内容およびリスクを十分にご理解いただいたうえで、お客様ご自身の責任と判断でお取引いただきますようお願いいたします。その他の重要事項については、ホームページを必ずご確認ください。
●トライオートETFのリスク・重要事項については、当社ホームページをご覧ください。 https://www.invast.jp/etf/service/risk/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000264.000002151.html