サンフランシスコ発の人気ファッションブランド「テイラー スティッチ」が発信するWEBマガジン「TAYLOR’S CONNECT」に、ヘアスタイリストの軽部京介氏が登場

2008年サンフランシスコで創業し、カスタムオーダーシャツからスタートした「テイラー スティッチ」。素材や縫製技術にもこだわり、着心地の良さや丈夫さを実現する本格的な服づくりに定評があります。
創業者は、当時20代だった3人の若者。

彼らがサーフィンやスケートボード、フライフィッシングや自転車などを楽しむことが、アウトドアシーンでも街でもフィットするデイリーウエアを展開するきっかけとなりました。
クラウドファウンディングでの商品開発やエコロジカルな服づくりなど時代を先取りした取り組みで、アメリカ西海岸のファッショニスタたちから支持を集めています。

その「テイラー スティッチ」が配信するWEBマガジン「TAYLOR'S CONNECT(テイラーズ コネクト)」では、さまざまな分野から「テイラー スティッチ」を愛用するインフルエンサ—をピックアップしてインタビューを実施。

その人物の活動やライフスタイルから、「テイラー スティッチ」のブランドコンセプトである「飽くことのない服づくりへの情熱」との共通項を浮き彫りにします。

ファストファッションとは一線を画す、「本物にこだわるストーリーがある服づくり」というブランドイメージの訴求が目的の「TAYLOR’S CONNECT」は、月刊ペースでWEBマガジン登録者に無料で配信。
バックナンバーは「テイラー スティッチ」のホームページでも閲覧できます。
〈テイラーズ コネクト：https://goo.gl/n3dGzX〉

「TAYLOR’S CONNECT」創刊号に登場した、バイクトライアルの日本チャンピオン西窪友海氏に続いてふたり目にフィーチャーするのは、ヘアスタイリストという枠を超えてユニークな活動を続ける軽部京介氏。
湘南のヘアサロン「HAIR CALIFORNIA」でヘアスタイリストとして活躍するだけでなく、ヘアカットをしながら世界を旅したり、映画や写真展を手掛けたりとクリエイティブな活動に取り組んでいます。

「僕はヘアカットをするとき、ひとりのお客さんとしか向き合いません。店に入るのは、そのお客さんや知り合いだけという、プライベートな空間です。他のお客さんの目を気にせずリラックスしてほしいですからね」という軽部氏は、カット、シャンプー、カラーやパーマ、セットまですべてひとりで行うそう。
「ひとりひとりが求めることってみんな違うじゃないですか。お客さんに言われたことをきちんとお返しするためには、僕はひとりの方としか向き合いません。ヘアスタイルはオーダーメイドなので、ふたりとして同じスタイルは存在しませんから」
ヘアスタイルはオーダーメイドであり見た目が良く機能的でなければ、という軽部氏のこだわりは、「テイラー スティッチ」の服作りと相通じます。
WEBマガジン内では、そんな軽部氏が美容師として自分の店を持つことになった経緯や、クリエイティブ活動のきっかけなどについて紹介しています。


⬛︎軽部氏コメント
「（洋服は）シンプルなデザインが好きですね。あまり見た目で主張したくない。だから、今はテイラー スティッチがしっくりくるんです。すごくベーシックでオーセンティックな服作りをしているじゃないですか。僕はそういうものが好きなので。つくりがしっかりしていて体になじむので、着ていてうれしい気持ちになります」


■TAYLOR STITICH（テイラー スティッチ）について
〈WEBサイト：https://www.taylorstitch.jp/〉

2008?年にアメリカ・サンフランシスコで創業の、メンズカジュアルシャツを中心としたアパレルブランド。縫製にこだわった本格的で高品質なアイテムを、リーズナブルな価格帯でラインアップ。サンフランシスコ市内に2店舗のコンセプトショップを展開しています。売り上げの90%を占めるEC（イー・コマース）を軸に、自ら製造販売も行うSPA形態で運営。月に1回のペースでライフスタイル提案型の新コレクションを発表しています。

日本の正規販売代理店は、デジタル技術の活用で顧客企業のデジタル・トランスフォーメーションを提案する、グローバルなBPO企業、トランスコスモス。店頭で得られるデータを分析し、消費者の来店につながるような情報の発信の仕方を工夫するなど、トランスコスモスが強みとするデジタルマーケティングの手法を用いた動員施策を取り入れています。

顧客管理システムも導入し、顧客体験を重視した独自の顧客サービスも実施。

本国では、「Workshop」という、顧客参加型（受注生産型）、クラウドファンディング商品開発などを行なっているのも特徴です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000036732.html