海外調達リスク低減へ合金内製化 エアロエッジ、低コスト・CO2減にも利点

ＡｅｒｏＥｄｇｅ（エアロエッジ）は材料調達リスクを低減するため、航空機エンジン向けタービンブレード材料のチタンアルミニウム合金の量産に取り組む。同合金の調達が欧州企業１社に依存する体制から脱却する。現在、２０２６ー２７年の量産開始を目標に技術開発を進めている。機械加工しやすい形状の材料とすることで工程とコストの最適化も図る。

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  製造しているチタンアルミニウム合金製のタービンブレード（サンプル品）

これまで材料供給の影響により、生産計画の調整を迫られるケースがあった。自社で量産することで生産面への影響を緩和できるほか、低炭素にもつながるという。チタン原料は国内調達が可能なため、輸送にかかる二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を抑えたサプライチェーン（供給網）を構築できる見通しだ。

同合金の量産技術の開発は、物質・材料研究機構と連携で進めてきた。エアロエッジの水田和裕取締役兼執行役員は「鋳造性や機械的特性を確認し、おおよそのめどが立ってきている。これから本格的な量産プロセスの最適化を進める」と説明する。

自社のノウハウを生かし、後工程の機械加工を最適化できる形状の材料とし、タービンブレード製造のトータルコストを低減する。また原料の国内調達により、従来よりも小規模のサプライチェーンを構築し、コスト低減と輸送の低炭素化で納入先に貢献する。

量産は少量から立ち上げ、徐々に拡大することを想定する。「将来的に鋳造が安定すれば、多分野に材料として販売することも考えられる」（水田取締役兼執行役員）と話す。