インタビュー／昭和鉄工取締役上級執行役員・執行貴洋氏 サプライヤーと情報共有、発注窓口集約で負担減

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ー調達の特徴を教えてください。

「一つは調達資材の幅広さだ。当社が製造・販売する製品には熱源、給湯、空調機器や鋳造品などがあり、作り方もさまざま。工程ごとの調達品にはバルブや電子部品もある」

ー調達で力を入れている取り組みは。

「発注の集約を進めている。例えばサプライヤーへの発注は製造部門が行っていたが、調達部門の担当にした。かつては別の担当が同じサプライヤーに発注することがあった。窓口を一本化すればサプライヤーの負担を軽減でき、発注量などの相談がしやすくなる」

「ＱＣＤ（品質、コスト、納期）についてはコスト負担が大きくなっている。人件費を考えると今後も厳しさは続くだろう。品質面ではオーダーメード品のサプライヤーを中心に、定期的に訪問して情報共有とコミュニケーションを密にしている」

ー新たな課題はありますか。

「グリーン調達やカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）への対応ニーズが高まっている。自家消費型の太陽光発電システムの導入や梱包資材の見直しを進めている。購入品については、同等品であればカーボンニュートラルを考慮した物を選んでいる。梱包では発泡スチロールを段ボールに切り替えている」

ーリスク管理の活動は。

「調達先を増やすため、採用を判断する上での評価に取り組んでいる。コロナ禍で海外資材の調達に苦労したことがあったため、可能な範囲で海外からの調達を減らしていく。輸入品については調達が難しくなったり、価格が急騰したりするのを考慮し、物品によって在庫を積み増している。先行発注や計画的な納期の延期も実施している。最近は銅の先行発注で調達がうまくいった」

「調達は資材が次に入る時期や価格を予測しながら取り組む必要がある。『物流の２０２４年問題』も重要な要素だ。当社の製品は大きな物が多く、全国に配送している。配送に合わせた生産時期や調達を考える必要がある」