記事検索結果

東レ、高通気性防護服を一般販売（2017/6/1 素材・ヘルスケア・環境）

日本工業規格(JIS)の浮遊固体粉じん防護用密閉服規格に適合し、粉じん防護や汚れ作業に使える。

今の時代、ネジなしの産業は考えられない -6月1日は「ねじの日」（2017/6/1 特集・広告）

6月1日としたのは、1949年(昭24)のこの日に工業標準化法が制定され、日本工業規格(JIS)にネジ製品類が指定されたことに由来している。 ...

経産省、JIS対象範囲を拡大 IoT進展で見直し（2017/5/31 総合２）

第4次産業革命をはじめとした新たな潮流を踏まえ、日本工業規格(JIS)の対象範囲を拡大する。 ... IoT(モノのインターネット)の進展、製造業のサ...

高度な品質要求に応えるファインブランキング加工技術（2017/5/23 特集・広告）

加工精度はJIS7級程度を目安としているが、より高い精度の要求も多く、十分な検討が必要である。

経産省、眼鏡フレームなどJIS制定（2017/5/23 総合２）

経済産業省は日本工業規格(JIS)について、眼鏡フレームに関する規格など3件を新たに制定した。

音羽電機工業と本社、IoT・AIの雷対策実例-大阪技術セミナーに300人（2017/5/19 中小企業・地域経済１）

NTTデータ先端技術の村文夫氏はデータセンターの最新動向などを、日本設計の引地順氏は予想されるJIS規格適用の雷保護設備を解説した。

メタルニクス、ナットの共回り防止するボルト-異種板材の固定効率化（2017/5/19 機械・航空機２）

ナット締結後の剥離強度は日本工業規格(JIS)溶接ボルト並み。

北海道日立システムズ、道内自治体向けCMS提案を拡充−サイト構築支援（2017/5/18 モノづくり基盤・成長企業）

夕張市のHPはウェブアクセシビリティの日本工業規格「JIS X 8341―3:2016」のレベルAAに準拠するなど、高齢者や障がい者らにも利用しやすい。

市場をつくる/トップ工業社長・石井真人氏−作業工具（2017/5/9 モノづくり）

さまざまな社内の基準も日本工業規格(JIS)を大きく上回っている」 ―海外市場の開拓が成長のカギを握ります。

日本銅センター、殺菌銅製品を独自認定−シンボルマーク交付（2017/5/3 素材・ヘルスケア・環境）

日本工業規格(JIS)が定める試験法に基づいて殺菌性能の基準を定めた。

再生砕石、都が品質認証建材利用促進へ来月から新制度（2017/4/26 中小企業・地域経済２）

再生砕石は、産業廃棄物扱いで、JIS(日本工業規格)などの品質基準がない。

経産省、JISスポット溶接の検査方法など改正（2017/4/21）

経済産業省は20日、日本工業規格(JIS)についてスポット溶接部の検査方法など11件を改正、5件を新たに制定したと発表した。

経産省、JIS案内用図記号15種追加−観光案内充実（2017/4/18 総合２）

経済産業省が運営するJIS改正原案作成委員会は、日本工業規格(JIS)で定める案内用図記号の改正案に15種の図記号を追加した。

モノづくり支える町工場の技(168)中川ヒューム管工業（2017/4/18 中小企業・地域経済２）

「日本工業規格(JIS)で定められる内径の誤差の基準を満たす上で職人技が欠かせない」と及川清関東工場長は話す。

経産省、JIS制度を刷新サービス・環境評価に対象拡大（2017/4/12 総合１）

1949年に工業標準化法に基づき制定されたJIS制度を全面的に見直すのは初めて。... 厚生労働省などとは、労働安全や医薬の法規制にJISを引用していく考え。... 夏までにJIS制定手続きも改正する...

金山化成、高断熱の配管用保温材を発売−ワンタッチ施工で効率化（2017/4/11 機械・ロボット・航空機２）

材料は日本工業規格(JIS)の「発泡プラスチック保温材ビーズ法ポリスチレンフォーム」。

ユニチカ、C種種類株式を取得・消却（2017/3/27 素材・ヘルスケア・環境）

2014年7月、100億円調達のためジャパン・インダストリアル・ソリューションズ(JIS)ファンド向けに発行した同株式を約119億円で取得する。

黒球温度計と温湿度センサー組み合わせた熱中症計、JIS制定−事故減へ普及期待（2017/3/27 機械・ロボット・航空機２）

日本電気計測器工業会(JEMIMA)がJIS化を推進してきた。JIS化により利便性の高い熱中症計を労働現場やスポーツ施設などで用いることで熱中症の発症や事故発生の低減が期待される。&#...

規格協会、国際標準化に積極関与−21年度売上高100億円（2017/3/23 総合２）

日本規格協会は、日本工業規格(JIS)原案の作成や標準化の調査研究などを手がける。

経産省、ATMなど新規19件の案内用図記号を公表（2017/3/23 総合２）

経産省はこのほか、7種の図記号を国際規格と整合性を持たせるため、7月20日に「JIS Z8210」改正も決めた。

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