サプライチェーン・マネジメント 実務者の給料・教育的背景

若手の専攻が理系にシフト

今年も人事異動の季節がやってきた。春から新たにサプライチェーン・マネジメント（ＳＣＭ）に関わる人も少なくないだろう。この１０年ほどの間に日本国内にも「サプライチェーン（供給網）」と名の付く部署を持つ企業が増えた。ＳＣＭのプロフェッショナルたちはどのような人々なのか。米ＳＣＭ協会（ＡＳＣＭ）のサーベイ「Ｔｈｅ　Ｓｕｐｐｌｙ　Ｃｈａｉｎ　Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎ　ｉｎ　２０２３」を参照しつつ、その給料事情・バックグラウンドなどについて省察してみたい。

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前回２２年のリポートでは米国における給与の中央値が１年目で約６万ドル程度、１０年目を過ぎて中堅層に差し掛かった辺りから１０万ドルを超え始めることが報告された。今回１年目給与が５０００ドルほど上昇した一方、１０年目給与には大きな変化が見られなかった。上級職の給与については高いところで１８万５０００ドルから１９万２０００ドルへと上昇しており、ＳＣＭプロフェッショナルへの期待は依然として高い様子がうかがえる。

また、ジェンダー間の給与ギャップについても若手層の平均給与額において女性が男性を若干上回る状況が数年前より継続している。今回も僅差ながらその傾向が維持された。ＳＣＭ先進国である米国ならではの状況ともいえるが、ＳＣＭの標準化が進めば各国においても同様の変容が見られることになるだろう。

教育面のバックグラウンドにも特徴がある。サーベイに参加した約４０００人の約３４％が修士号を持つという。特に米国では３０歳以上の実務家に経営学修士（ＭＢＡ）取得者が多い。定番の必修科目である「オペレーションズ・マネジメント」の適用領域としてＳＣＭを学ぶ機会がある。他方、３０歳未満の年齢層では自然科学系の研究科を修了した人材が多い。ＭＢＡ出願者の平均実務経験年数が５年程度であることに鑑みれば、新卒採用は理系中心といえそうだ。

さて、皆さんの身近で「サプライチェーン」と名の付く部署に勤務する方々はこれらの特徴に合致しただろうか。次回２４年版に向けたサーベイでは日本語の質問票が用意される。より多くの日本語を母国語とする実務家が参加することで従来の「ＳＣＭプロフェッショナル」像は変容するのか、注目したい。

◇著者：ＭＴＩプロジェクト　『基礎から学べる！世界標準のＳＣＭ教本（日刊工業新聞）』の著者である山本圭一・水谷禎志・行本顕の３氏によって創設された世界標準のＳＣＭ普及推進プロジェクト。ＭＴＩは「水山行」のラテン語の頭文字。本連載はメンバーのうちＡＳＣＭのＳＣＭインストラクター資格を持つ行本顕が執筆を担当