帝人ヘルスケア、自社の災害対応支援マップ活用し在宅患者の安否確認

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  能登半島地震の発生時に配送した酸素ボンベと酸素濃縮装置

在宅で酸素療法などを行う患者は、停電が発生すると酸素吸入が困難になる危険が伴うため災害時の安否確認と医療機器の配送は必要不可欠だ。酸素濃縮装置や酸素ボンベを提供する帝人ヘルスケアは、自社の災害対応支援マップシステム「Ｄ―ＭＡＰ」を活用し、被災患者の迅速な安否確認につなげる。

Ｄ―ＭＡＰは災害発生時に対象エリアの社員にメールを配信し、安否確認が必要な患者の情報や使用中の医療機器の情報を共有するシステム。情報を一元管理することで全国の営業拠点からも代理で安否確認ができる。市町村別に被災状況を確認できるようにするなど改良を重ねている。

１月の能登半島地震で同社は発生当日から在宅医療患者への対応を実施した。電話で対象患者の安否を確認し、災害派遣医療チームと連携しながら被災地域に酸素ボンベを配送した。Ｄ―ＭＡＰを活用することで安否確認の漏れや重複を防止し、全国の支店からの支援を受けることで地震発生から６時間以内に対象患者７０％の安否確認を、２９時間で同９４％の確認を完了した。

同社は１９９５年の阪神・淡路大震災の際に紙の帳票による安否確認のリスクを実感し、０４年の新潟県中越沖地震の経験を踏まえて０９年にＤ―ＭＡＰの運用を始めた。東日本大震災では２０日間で安否確認を完了するなど、災害時に重要な役割を果たしている。

横田勝彦社長は「酸素ボンベを持って避難所に避難した患者の安否確認が難しい」と課題を挙げる。患者自身が情報を入力する仕組み作りを検討しながら最適化を進める。