インタビュー／ パイオニア 執行役員生産調達本部長兼川越事業所長・坂本雅人氏 DXで調達先の稼働状況把握

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―現在の調達体制は。

「日本では埼玉県の川越事業所、海外ではタイやベトナムに車載機器の大規模な工場がある。その他の地域にも小規模工場があり、各工場に供給しやすい場所に調達拠点を設けている。川越事業所が調達の中心を担い、海外チームと連携している。多くの構成部品の適正な量での発注や交渉など、国内外ともに役割ごとのチームを作り対応している」

―供給網の強靱（きょうじん）化に向けた取り組みは。

「中期目標として『調達ＤＸ（デジタル変革）』を進めている。自然災害など有事の際に対応できるように全世界の部品取引先の場所や状況が一覧できるような外部システムを９月から運用している。マップで表示され、正常に稼働しているかどうかの把握や災害時などに素早い対応が可能になる」

「通常のオペレーション業務を自動化するために自社で開発している仕組みもあり、一定の成果が出始めている。後追いの業務ではないところにリソースを割けるため、足腰を強くできている」

―重要視している点は。

「サプライヤーに対しては安定供給、コスト競争力、未来を踏まえた提案力を重視している。社内では教育の推進のほか、調達ＤＸによる業務改善を通じて、高いモチベーションで業務に従事できる体制を築く」

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  車載機器は多機能化や省エネなど多様なニーズへの対応が求められる

―環境対応はどのように取り組みますか。

「温室効果ガス（ＧＨＧ）削減目標の国際認証『サイエンス・ベースド・ターゲッツ（ＳＢＴ）』取得に向けコミットメントレターを提出した。供給網全体のＧＨＧ排出量『スコープ３』の削減においてサプライヤーの削減目標を把握し、一緒に削減を目指す取り組みを１１月に始める」

―今後力を入れていく分野は。

「車載機器は省エネルギーや軽量、多機能化が求められている。次世代車両向けではこれらに加え、エンターテインメント性の向上やコネクテッド化の対応も必要だ。サプライヤーとのコミュニケーションを深めながら、地域とも協力し調達体制の拡大に注力する」